スポーツ魂

「PB構成比(小売業のトータルの売上高に占めるPB商品売上高の割合)を20%にもっていきたい」、「いや当社は30%だ」ということを、PBが注目されているせいか最近よく見聞きする。

しかし、実際のところPB構成比が何%であろうとあまり意味のない数字といえます。

PB構成比そのものは、開発するPBの品目数が増えれば、当然PBの売上高が増えるから、結果としてPB構成比も高くなります。

問題は、開発するPBの中身です。

「張り替えマーチャンダイジング」のような品目がやたらに増えて、PB構成比が高くなっても意味がない。

PBの品目数が増えれば増えるほど、リスクが増え、PBについてのマネジメント業務が増える。

また、売り場の棚割りも硬直化する。

PBだって一時的に売れても、いつまでも売れ続けるわけにはいきません

当然、見直しをしたり、改廃の仕事が待っている。

「横括りによる集約と垂直統合」、これがマス・マーチャンダイジングの基本概念でしょう。

また「クイック・リスポンス」、すなわち気温など予期できない変化にも、追加生産などの柔軟に対応できるサプライの構造をもつことも重要です。

イトーヨーカ堂は、販売数量が読みにくい商品については七割の商品を海外で計画生産、残り三割を国内のメーカーに振り分けることによってローコスト化と追加発注などの変化対応の両方のバランスを図っているといいます。

また従来、商品企画から販売開始まで約半年かかっていた開発期間を半分以下にすることに取り組んでいるのも、「クイックリスポンス」への対応でしょう。

イトーヨーカ堂が衣料品を中心に進めている「チームマーチャンダイジング」は、バイヤーがコーディネーター役となって、素材メーカー、縫製メーカー、商品企画会社、物流業者などの企業が参加して高品質の商品を低コストで開発しようとするもので、まさに「バイヤー＝プロデューサー機能」の実践といえるでしょう。

マス・マーチャンダイジングは、衣料品に限らず、何が「マス」のポイントになるかを見い出し、その「マス」のポイントを集約化することに尽きる。

衣料品の場合の「マス」のポイントは、原料である素材であり、それを染色する工場であり、それを縫製する工場であり、そしてそれをローコストで配送する物流の仕組みなどである(図表33)。

さらに、販売・仕入れ計画の精度を高めるための単品の情報が集約化されなければなりません。河成鎮一郎氏によると、イトーヨーカ堂は「セーター、ジャンパー部」を設置し、婦人・紳士・子供という縦割りの枠を取っ払って横に括り直して、より川上に逆上って素材、生産、配送から販売までの集約と統合に取り組んだのです。

売れ筋のサイズ、カラーはその数量の割合は増やすとして、このような数量の設定で品切れなく販売できるのであろうか。

このような供給構造は、何もこの例に限らず衣料品という商品特性上、過去において何十年も続いてきたし、現在も続いている。

チェーンストアも過去においていろいろチャレンジしてきたが、常に「機会ロス」よりもむしろ「見切りロス」を恐れ、メーカーに対する発注量を少なめに押さえてきたといえます。

それが、衣料品のマス・マーチャンダイジングの進化を阻害してきた大きな要因と考えるのです。

カラーの絞り込みもまだまだできていないのは、バイヤーが自信をもって絞り込めないからであり、しっかりとした情報(売れ筋要因、死に筋要因など)をもっていないことによります。

例えば、ここにメンズの半袖ポロシャツがあるとします。

販売計画を四万五〇〇〇枚、販売期間を五月から入月の四ヵ月間とします。

サイズがS、M、L、LLの四サイズで、カラーが八色の商品を一五〇店舗で販売するとします。

一店舗当たりの販売計画は三〇〇枚となり、一カ月に平均七五枚販売することとなります。

従って、一ヵ月に一店舗が販売する一単品当たり(例えばサイズがLでカラーが赤)の平均販売計画は、二・四枚となります。

新聞や雑誌への掲載やテレビ放送のために、国内外各地のスポーツイベントで写真や映像を撮影する。
機材一式を持って移動し、撮影ポジションを確保しなければならないため、体力のある人でないと務まらない。
試合をいかに臨場感豊かに伝えられるかが重要なポイントである。

専門学校の写真科などでカメラのメ力ニズムや撮影技術を身に付けてから、出版社や新聞社、写真スタジオに就職した後、フリーとして活躍するなどの道がある。

ただし、マスコミなどに就職しても、希望どおりに写真部へ配属されないこともあるので、面接ではスポーツカメラマンへの熱意とやる気を積極的にアピールしよう。

出版社や新聞社から依頼を受け、選手や監督への取材や試合をもとにテーマに沿った原稿を執筆するのが仕事。
選手などへの取材時間は厳しく制限されていることが多く、効率よく取材を進めなくてはならないので必要な情報を短時間で引き出す能力が必要だ。

また締切厳守が鉄則」なので、自己管理できる能力も大切。
能力主義なので女性で活躍している人も多い。

とくに必要な免許や資格はないが、大学を卒業した人や、それなりのスポーツ経験がある人が多い。
スポーツを専門とする新聞社、出版社や雑誌社で仕事をしながら、得意の分野で経験を積み、フリーとして独立するのが一般的。

大学入学資格者で、国の指定する柔道整復師養成機関で3年間、理論と実技を学び、国家試験に合格すれば資格を取得できる。
養成機関の卒業試験には、柔道の実技が必須科目として入っているが、とくに有段者である必要はない。

開業を希望する場合でも、接骨院や病院で2年から5年ぐらい研修するのが一般的。
また、柔道整復学科をもつ大学も誕生している。

柔道整復師は、戦前から「骨つぎ医」と呼ばれ、身近な存在として親しまれてきた。
そのため、精神的にも患者をサポートして、地域の人の信頼を得ることが重要となる。

日常生活での事故やスポーツ中にケガを負った患者に対し、痛めた箇所の治療にあたる。

療法に使われる徒手整復は、柔道の基本技を基にしたもので、運動療法や手技療法、物理療法(寒冷、温熱)など、手術に頼らない治療が行われる。

主な活躍の場は、接骨院や整骨院など。
最近は、骨折などの疾患が病院へ流れていく傾向にあるが、高齢化社会を迎えるにあたり、きめ細かな対応で地域の人々の健康に貢南犬するこの仕事の需要はますます高くなると考えられている。

スポーツチーム、フィットネスクラブなどに所属して、ケガの予防や応急処置、トレーニングの指導などを行う。
フィットネスクラブなどの場合は、利用者一人ひとりの年齢や性別、運動能力などを的確に判断し、適切な練習メニューを作って、健康管理をサポートする。

チーム所属の場合は、選手のケガを予防するために、テーピングやマッサージなどを選手に施すのも大きな役割。

体の仕組みや栄養知識などの高度な専門知識が求められるため、大学の体育学部や体育系の専門学校などで専門的な知識を学ぶとよい。
さらに、はり・きゅう・マッサージ等の技術を習得すれば、仕事の幅が一層広がる。